This content can only be shown if you consent to cookies.多くの企業が、コロナウイルス対策に当たって本格的にリモートワークを導入し始めています。...さらに興味深いことに、26〜40歳の世代は、在宅勤務における自分自身の生産性だけでなく、テレワークを支える社内のITツールの充実度についても肯定的に答える傾向が高くなっています。 26〜40歳の世代では、リモートワークへの移行に必要なIT環境が揃っていると回答する割合が、41〜55歳の世代と比べると10%、56〜74歳の世代と比べると20％高くなっています。「アンケート調査により、従業員によって在宅勤務に関してさまざまな意見を持っていることが分かりました。ただし、多くの企業が在宅勤務の推奨・半強制を長期間にわたって実施する仕組みやIT環境を準備できていない点は、憂慮すべきポイントです。 具体的には、社内のコミュニケーションと共同作業について過度のメール依存を脱却し、リモートワークでも素早くコミュニケーションをとって的確にすり合わせを行えるツールを導入する必要があることがはっきりと分かります。 また、それぞれの社員が担当するタスクの実行という面でも、出社時と同じ感覚で在宅勤務でも業務を遂行できるツールへの適切な投資を行うことが企業には求められているといえるでしょう」アンケートは2020年の3月11日〜12日にかけて実施され、従業員規模200名以上の会社にフルタイムで勤務する約1000名の方から回答が得られました。 アンケート実施の趣旨としては、1. 日本生産性本部が2020年5月に実施した調査によると、在宅勤務をした人のうち、約6割が効率について下がったと答えている。itを含めた在宅勤務の環境整備が十分に整っていなかったと考えられる。 北米地域を中心とした調査結果ではありますが、個人レベルでも在宅勤務での生産性や評価制度などに関してさまざまな意見があること、また会社や部門によっても社員の在宅勤務を支援する体制の充実度には大きな差があることが分かる最新資料として、チーム内での会話のきっかけなどに是非お役立てください。これまでに在宅勤務の経験がほとんどなかった方を中心に、多くの従業員にとって、リモートワークでの働き方を身につけるまでのプロセスはそれほど容易ではないと考えられます。 具体的には、自宅ではつい別の用事に気を取られがちであることや、仕事用のスペースや会社と同等のIT環境を用意することの難しさなどが課題となりえます。 特に、リモートワークに完全に対応したIT環境の用意が進んでいない企業では、プロジェクトの遅延などの影響も覚悟する必要があります。多くの企業で主なコミュニケーション手段として使用されているメールは確かに便利なツールですが、 返信を続けるうちにプロジェクトの重要な情報や意思決定がこぼれてしまったり、やり取りが狭い範囲に閉じがちであるなどの課題も抱えています。また、多くの方が、プレゼン資料や文書、デザイン案などを承認用に回覧しているうちに、最新のファイルバージョンが分からなくなった経験などをお持ちではないでしょうか？ コラボレーション用のワークマネジメントツール（CWM）やプロジェクト管理ツールを導入することで、こうした課題を解決し、チーム内のタスク情報や進捗、文書、ファイルを一つのツールに集約して共同作業をスムーズに進めることができます。ただし、回答者の71%が、同僚はリモートワーク中も出社時と同等かそれ以上の生産性を維持すると信頼しているとポジティブに回答している点は注目に値します。とはいえ、個々のタスクを効率的に実行できるようにするだけでなく、タスク間の優先順位付けをしっかりと行い、プロジェクトの目標がチーム内で共有されるようにすることは、リーダー陣の責任です。 プロジェクト管理ツールを導入して、タスク情報と成果物、進捗や工数などの情報を集約することは、チームメンバーそれぞれの頑張りを「見える化」して適切に評価することにつながります。 また、在宅勤務中のチームメンバーが一人で問題を抱え込んでしまわないように、リーダーがメンバーの困りごとにいち早く気付き、適切なサポートを行うためにも、適切なツールを活用してのチーム状況の可視化は重要です。情報が散逸しやすくタスクの抜け・漏れも多いメール中心のコミュニケーションを脱却し、リモートワークをスムーズに進めるには、さまざまなプロジェクトに関する情報共有や進捗管理を一つのツールに集約することが有効です。 これにより、在宅勤務に慣れていなかったチームメンバーも本来の実力を発揮していけるだけでなく、マネジメント層がチーム内の作業負荷の偏りなどの問題にいち早く気づくことができ、必要に応じてタスクの担当者や優先順位の変更を行うことができます。また、リモートワークの課題となる成果評価についても、透明性を確保しチーム内の納得感を高めることができます。アンケート回答者の半数近く（49%）が、過去に在宅勤務を経験したことはなかったと回答しています。 また、回答者の23％は、在宅勤務を経験したことはあったがかなり限定された状況（子供の急病や、大雪・台風などの悪天候時）だったと述べています。 フルタイムでのリモートワークを経験したことがあった方が9%、部分的にリモートワークを導入して1週間のうち数日を在宅勤務にあて残りの日を出社している方が9%でした。このように述べる Andrew Filev は、テレワークで働くチームを支援するための適切な投資を行い、仕組み面も含めて在宅勤務でも気持ちよく働ける企業文化を醸成していけるかどうかが、今後の企業の競争力に直結していくであろうことも指摘しています。Oops! 社内で「在宅勤務の工夫アンケート」を行い、結果を共有するのも良いでしょう。 ★組織側（経営層・管理者）が留意する点のまとめとして、「在宅勤務で生産性を上げる視点 チェックリスト」をご用意しています。資料ダウンロードより入手できます。
日本国内でも、新型コロナウイルスへの対策として多くの企業が本格的なリモートワークの実施に踏み切りました。 こうした緊急対応としての https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2006/05/news001.html https://ampmedia.jp/2020/04/09/coronavirus-and-its-effect-to-work-from-home デメリットが解決できれば、従業員と企業、双方にとって非常に多くのメリットが挙げられます。職種によって形態は異なりますが、今後も在宅勤務は必要となってくるでしょう。「新たな会社で働く気持ちで取り組む」くらいのマインド（意識）も必要なのかもしれません。初めて自転車に乗ったときを思い出してみましょう。初めは、ヨロヨロと動いたり、すぐ足をついたりと、うまく乗れなかったと思います。繰り返すことで、少しずつ乗れる距離が伸び、安定した動きとなり・・・やがて、スムーズに乗れることで徒歩よりも楽になる・・・大学卒業後、大手住宅メーカー、外資系生命保険会社を経て、人材開発会社に入社。医薬・不動産・金融など様々な業界にて、研修講師やコンサルティングを担当する。その後、株式会社TASCIを設立。独自のメソッドを基にした能力向上の仕組み作り、各種研修、業務改善のワークショップを行っている。今までに行った研修やワークショップの受講者人数は、延べ1万人以上に及ぶ。★組織側（経営層・管理者）が留意する点のまとめとして、「在宅勤務で生産性を上げる視点 チェックリスト」をご用意しています。資料ダウンロードより入手できます。在宅勤務を行うと、「何から手を付ければよいか悩む」、「家だと、他のことに意識がいってしまう」・・・など、自己管理能力が問われます。うまくできない自分を責めてもストレスが増えるばかりです。現状の自分を受けいれ、「自分の自己管理能力、タイムマネジメント能力を高める良い機会なんだ」と思うことが必要です。コラムの内容は、すでに行っていることも出てくると思いますが、生産性向上のヒントとなればと思います。社内で「在宅勤務の工夫アンケート」を行い、結果を共有するのも良いでしょう。今は新しい働き方（働き方改革）の試行錯誤期間と捉えてはいかがでしょうか。自転車の経験と同様、少しずつできるようになっていきます。今までと同様の生産性（成果）を最初から求めると、ストレスになってしまいます。経営層・管理者は、「最初は生産性低下もやむを得ない」と思うことが重要です。成果目標のハードルを下げることも必要かと思います。どんな点を意識すれば良いのか・・・組織側（経営層・管理者）と個人に分けて記載します。我が家は夫婦共働きで、保育園に通う男児がいます。5月現在、緊急事態宣言で保育園は休園となり、子どもと一緒に過ごしながら在宅勤務をしています。働き方改革の1つとして推奨されているテレワーク（リモートワーク）。本拠地オフィスから離れた場所で、ICT（情報通信技術）を使って仕事をすることを指します。一時的なものと思ってしまうと、課題が見つかっても、「しょうがない」と解決する意欲が減少したり、「とりあえずそのまま」と解決を保留したりしてしまいがちです。経営層は、“今後も在宅勤務を行っていく”といった本気度・姿勢を見せることが重要です。実際に在宅勤務を行っている方は、さまざまな課題解決（工夫）をしているようです。「在宅勤務で生産性を上げる視点」として、4つの視点に分けて紹介します。在宅勤務を行うと、指示がうまく伝わっていなかったり、報告や相談が減ったりということが起こりがちです。コミュニケーション不足から、「在宅勤務はうちに合わない」といったことに繋がるかもしれません。在宅勤務を通して、「今までのやり方を見直す良い機会なんだ」と思うことも必要です。テレワークには自宅で働く「在宅勤務」、移動中や出先で働く「モバイル勤務」、本拠地以外の施設で働く「サテライトオフィス勤務」があります。管理者の中には、そばにメンバーがいないので、「きちんとやってるか（サボっていないか）」と思ってしまう人もいます。マネジメントは“監視”ではありません。時間あたりの成果（＝生産性）をあげるためのマネジメントが重要です。よって、様子を見るのではなく、メンバーの業務内容（＝タスク）と進捗を支援することが重要です。メンバーによっては、在宅勤務がなかなかうまくできず、ストレスを感じる人もいます。新しい働き方の試行錯誤は、1人で考えるより、お互い知恵を出し合うことが重要です。経営層・管理者は、在宅勤務のメリット・工夫を積極的に共有する機会を持つことが必要です。本コラムでは、この4つの視点において、留意する点や工夫等を3回シリーズで紹介します。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による出勤制限で否応なしに必要となったのが「在宅勤務」です。在宅勤務を早くから取り入れていた企業もあれば、今回急遽導入した企業もあるでしょう。在宅勤務を行ってみると、メリット・デメリットが様々あるということが分かります。「そういえばテスト勉強の時、○○してたな・・・」、学生時代はどうしていたかを思い出すとヒントが見つかる人もいるようです。次回は、“Ｔ：時間の使い方”について、組織や管理者が留意する点や各個人が行っている工夫を紹介します。どのような場所で、どのように行っていたか、やる気を維持するために行っていたことは何か、思い出してみるのも良いかもしれません。在宅勤務を初めて行う際、この大きな変化に対応するために、最も重要なのは“M：マインド（意識）”です。思ったように進まず焦ったり、イライラしたりするとき、オフィスだと気軽に相談や愚痴を言ったり、“ちょっとした気分転換”ができたかもしれません。しかし、在宅はそれがなかなかできにくい環境です。ストレスが溜まらないように、Ｔ：時間の使い方、Ｐ：環境作り、Ｏ：場面対応、を考えることが大切です。