ワーク・ライフバランスを取り入れた働き方について、聞いたことはあるけれど定義や考え方について知らないという方も多いのではないでしょうか。そこで、ワーク・ライフバランスの定義や考え方、そして推進するための方法についてご紹介したいと思います。 2018年度の従業員アンケートによれば、テレワークを実施していない従業員（一番内側の茶色線）に比べ、業務生産性向上、ワークライフバランス、育児・介護時の就業継続などの各設問で向上が見られました。 テレワーク導入効果 ～従業員アンケートから～ テレワーク(在宅勤務)で「ワーク・ライフ・バランス」が向上します。 ワーク・ライフ・バランスとは、「仕事と個人の生活を上手に調和させることによって、仕事も生活も充実させていこう」という考え … 2018年度の従業員アンケートによれば、テレワークを実施していない従業員（一番内側の茶色線）に比べ、業務生産性向上、ワークライフバランス、育児・介護時の就業継続などの各設問で向上が見られました。 テレワーク導入効果 ～従業員アンケートから～ 最近、ワークライフバランスという言葉を様々な場所で耳にするようになってきました。「ワークライフバランスとは？」と疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。しかし、ワークライフバランスは、言葉が実態以上に先行して広まっています。 ワークライフバランスとはその言葉通り仕事と生活を両立させ、ワーク（仕事）とライフ（生活）のどちらも犠牲にすることなく相乗効果によって充実した人生を送るという … テレワークとは、ict（情報通信技術）を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方です。 また、テレワークは、ワークライフバランスの実現 、人口減少時代における労働力人口の確保、地域の活性化などへも寄与する、働き方改革実現の切り札となる働き方でもあります。 働き方改革の推進に伴い、働き方の多様化がますます求められるようになった今、ぜひこの機会にテレワークの導入を検討してみましょう。資料は無料で忙しい方でもすぐに読むことができます。労働力不足による生産性の低下や女性の社会進出の増加といった社会背景を受け、今多くの企業がワークライフバランスの推進に注力しています。これまでは「オフィス」で仕事をすることが当たり前の時代でしたが、テレワークの導入により場所や時間にとらわれずパソコンやスマートフォン一台でどこでも仕事をすることができます。テレワークとは、パソコンやスマートフォンなどICT技術を活用した場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことです。2017年に実施されたOECD（経済協力開発機構）加盟国34カ国で調査したワーク・ライフ・バランスランキングでは、日本は30位という下位ランク。さらに同機関が2017年に実施した「時間あたりの労働生産性ランキング」では加盟国34カ国中20位という中途半端な立ち位置に。「制度・ツール・風土」という3つの要素をワークライフバランス実現に向けた必要な要件と定義し、ウルトラワークと呼ばれる在宅勤務制度や子連れ出勤制度、誕生日会など、従業員のプライベートにも配慮した施策を導入しています。休み方改革とは？企業担当者が必ず知っておきたい働き方改革との違い主力の化粧品事業やフロンティアサイエンス事業、レストラン事業、フーズ事業などさまざまな事業を手掛ける株式会社資生堂。ここで上記で説明したERPとSFAについて解説します。ERP（Enterprise Resource Planning）とは、日本語にすると「統合基幹業務システム」。これは効率的な会社の経営を図る経営手法の1つで、業務のプロセスを改善する際に真っ先に導入するべきツールです。ワークライフバランスに必要な取り組みとは？21の企業好事例を解説もともと日本全体でみると男性の育児参加や家事負担率は非常に低く、同社内でも男性の育児休暇や介護休暇取得率は女性ほど高くありませんでした。さらに以下のデータには、サービス残業という日本特有の表に出ないデータがあることも推測できますが、日本の年間休日数にいたっては祝日も合わせると他の4カ国よりも多いことが分かります。中でも画期的なのが2018年からスタートした働き方宣言制度。社内のグループウェアに出勤時間や在宅勤務日といった具合に仕事をする時間を「宣言」し、自分の働き方を自分で決めることができるようにしています。さらに、従業員の子どもと家族を職場に招く「職場訪問」の機会を設けたり、従業員の子どもの誕生、入学式、卒業式、成人式等を職場で祝ったりと、従業員本人だけでなく、その家族のことも理解するような取り組みを行っているといいます。そこで、「男女ともに育児・介護をしながらキャリアアップ」できる会社を目指し、男性社員の育児休業取得を促進。2週間以内の育児休業を有給化し、条件付きで繰り返し取得できるように制度を改定しました。メイン事業の特性上、比較的女性社員が多く女性の働き方については常に時代の最先端を行く制度の導入に積極的でした。その一方で数少ない男性社員については制度利用がなかなか進まない現状に悩まされていたそうです。この以上のデータから、ワークライフバランスも悪く生産性もそれほど良くない、という現状が浮き彫りになっています。企業がワークライフバランスを導入して働き方改革を実現する方法を解説 これにより、2017年度には男性社員の育児休業取得者数が18人となり、男性でも気軽に育児参加できるような環境が整備されました。一方、SFA（Sales Force Automation）は「営業支援ツール」のこと。企業内における営業活動の成果の可視化や生産性の向上のために利用されることが多いです。IT技術を活用して営業活動を柔軟にする、というものが指標になっており、近年その導入率も増加しているようです。「日本人は働き者」とよく言われますが、実は近年日本人の総労働時間は右肩下がりになっているデータがあります。主な用途や機能は「社内の業務プロセスを可視化し、それぞれの分野で必要な情報を一括管理した上で、関連部署間で連携処理する」というもの。企業内に散在する情報を1か所に集め、それをもとに企業の状況を正確に把握、スピーディーに経営戦略や戦術を構築してくれます。 ワーク・ライフ・バランスが実現した社会の姿について、政府は次のように定義しています。場所を問わないため、通勤困難など様々な事情により、働きたくても働くことが難しい高齢者や障がい者、出産育児中の女性なども働くことが可能になります。より多くの人に就業機会を与えることができます。他にも時間や場所に制約を受けずに働くことによって、生み出される時間や生活の変化はひとりひとり実感するものがあるでしょう。テレワーク(在宅勤務)のもたらす日々のゆとりによって充実した生活を送ることができる、そしてどんな時でも多様な生き方と働き方を選択することができる――――。テレワーク(在宅勤務)は、ワーク・ライフ・バランスを向上するひとつの手段です。では、ワーク・ライフ・バランスの向上のために、テレワーク(在宅勤務)は何をもたらすのでしょうか？自宅を働く場所とすることで、家族と接する時間が増え、家庭内でのコミュニケーションが取りやすくなります。また、育児や介護等に従事する時間を増やすことができます。時間に縛られず、自分の裁量で仕事をすすめられることで、自己啓発や趣味など、自分の時間を増やすことができます。テレワークで日本のビジネスを、日本の働き方を、日本の生き方を変えよう！ワーク・ライフ・バランスとは、「仕事と個人の生活を上手に調和させることによって、仕事も生活も充実させていこう」という考え方です。時間と場所にとらわれない、テレワーク(在宅勤務)という働き方によって、ワーク・ライフ・バランスが向上すると言われています。ワーク・ライフ・バランスが実現した社会では、すべての働く人が充実した時間を持って豊かな生活を送ることができ、また、すべての人が同じように、どんな時でも多様な生き方や働き方を選ぶことができるようです。CopyRight © TELEWORK.JAPAN All Rights Reserved.
ワークライフバランスの現状.