私の年代である50代ともなると、債券を中心としたより安定的な運用を進めているようです。 で、比較してみました。 （比較した各年代別ポートフォリオはsbi証券より） さらなる資産を蓄えるため、50代からはじめる資産運用・投資について解説します。平均的な貯金額や、これから目指すべき目標値などもまとめました。 年代別ポートフォリオ. 当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。また、設定でJavaScriptを有効にする必要があります。よって、新興国株式型は「SMT 新興国株式インデックス･オープン」に代えて、中国を選ぶ場合は「HSBC チャイナオープン」、インドを選ぶ場合は「イーストスプリング･インド株式オープン」を採用するのも一つの手です。ただし、どちらも信託報酬が2%近くある点に留意しておきましょう。理由としては、中国とインドは人口が13億人を超えており非常に多く、今後も増えていくと予想されているからです。国連経済社会局によれば、2024年頃までにはインドは中国を抜いて第1位になると推計されています。中国とインドはこれまで人口増大に伴い大きく経済が発展してきました。また、一人あたりのGDPも右肩上がりでまだまだ余力があり、今後も堅調に経済が発展していくことが見込まれます。信託報酬の観点から、新興国株式型は「SMT 新興国株式インデックス･オープン」を採用しましたが、「中国」や「インド」に投資する新興国株式型ファンドは面白いと思います。50代といえば、預金が、一定額ある方が多い傾向にあります。もし仮に預金が少なくても、子供が独立する時期なので、子供にかけてきたお金を預金に回すことができます。先進国債券型は「野村 インデックスファンド･外国債券」、新興国債券型は「SMT 新興国債券インデックス･オープン」、国内株式型は「野村 インデックスファンド･TOPIX」、先進国株式型は「SMT グローバル株式インデックス･オープン」、新興国株式型は「SMT 新興国株式インデックス･オープン」を採用します。投資初心者、忙しい人や面倒くさがりな人は「バランス型ファンド」がオススメです。運用資産の中で自動的に配分調整してくれますので、自分で配分を考える必要がありません。1つの投資対象、1つの資産に集中的に投資した場合、当たった場合は大きいですが、はずれた場合、資産が減るどころではなく最悪資産を全て失うということにもなりかねません。(株)Money＆You代表取締役／マネーコンサルタント慶應義塾大学経済学部卒業後、外資系生保にて資産運用リスク管理業務に従事。2015年に(株)Money＆Youを創業し、現職へ。女性のための、一生涯の「お金の相談パートナー」が見つかる場『FP Cafe』を運営。メディアなどで投資に関するコラム執筆、書籍の監修、講演など日本人のマネーリテラシー向上に努めている。著書は「やってみたらこんなにおトク! このページでは、老後に備える必要がある50代に向けて老後に必要な資金とこれから資産運用に取り組む際のコツについてまとめています。引退後の生活にはどの程度の資金が必要であり、50代が資産運用に取り組む際の留意点がよくわかります。 まず、ヘッジファンドは投資信託とは異なり証券会社などを通して大々的に多くの投資者を募集することができません。その代わり、投資信託より運用方法に関する縛りが緩く、投資信託より戦略的でダイナミックな運用を行うことが可能です。分散投資をした場合は、単体金融商品へ投資新た場合の値動きと比べて、ゆるやかで安定した動きとなっていることがわかります。例として、50代から退職までの間10年間の間で、3,000万円を貯めるとします。退職金を2,000万円とし、残りの1,000万をためるには、年利2％で資産運用した場合、50代～退職まで毎年いくらずつ投資すればよいかを減責基金係数表を用いて計算します。続けて、50歳から投資信託へ投資するメリット・デメリットを見ていきます。しかし、最低生活費が、20万円はかかるとすると、これに医療費・介護費・家のリフォーム・車の買い替え・子の結婚など予想外の出費が発生した場合や配偶者の死により年金が減額された時場合は、たちまち家計は成り立たなくなるでしょう。このケースで考えると、夫は65歳から老齢基礎年金＋老齢厚生年金＝約230万円/年、妻は老齢基礎年金のみ＝約78万円/年で、合計約308万円/年の支給になります。以下、各金融商品単体にそれぞれ投資した場合と、6つの金融商品へ分散投資をした場合（6資産均等に分散投資をした場合）の値動きを表したグラフです。たとえ夫婦のどちらかが先に他界したとしても、最低限14万円～18万くらいは必要ですね。投資信託は、金融商品を購入するだけでその後の運用はプロにお任せできる投資商品です。退職後の支出の8割は生活費で、総務庁統計局の調査によると高齢夫婦の生活費は平均約24万円/月かかると言われています。つまり老後にも、最低約25万円程生活費として日々の生活に必要な計算です。この4つのリスクを乗り越えるためにも、50代から早めに資産運用が出来ると良いですね。では、次に具体的に老後にかかる支出と収入を見てみましょう。以上のように、運用に多少の手数料はかかりますが、投資初心者でも手軽に少額から始められる点は嬉しいところ。まずは様子を見ながら少しづつ資産運用を始めていきたいとお考えの方は、50歳から投資信託で資産運用を始めてみても良いでしょう。ここまで説明してきたように、リスク許容度が低く資産運用に時間がさけない50代の現役世代でも方法を選べば、ゆとりをもって資産運用することができます。例えば、資産を日本株式のみで運用していたら、日本の株式市場の相場の動きに影響を受けます。年金の受給開始時の確認、開始までの資金確保を検討しなければなりません。多くの方は子供の独立で学費もひと段落、住宅ローンも完済する時期でしょう。先述した通り、ヘッジファンドに関しては投資信託と異なり大々的に投資者の募集を行っておらず、情報収集に苦労しがち。以下ページで、編集部おすすめのヘッジファンドをまとめましたのでファンド選びの際には参考にしていただければと思います。年率と年限が交差する数値を、計算式に当てはめて計算します。計算式は「将来の必要金額×減責基金係数｛利率÷（1＋利率）期間－1｝」です。50代では安全性・収益性・投資期間を考慮し投資信託、ヘッジファンドを利用した資産運用がおすすめです。MoneyBridge online All Rights Reserved.ヘッジファンドもお金を預けるだけで、その後の運用はプロにお任せできる金融商品です。先述した投資信託と類似している点が多く見られますが、投資家の募集形式・手数料体系・運用手法に違いが見られます。このように、50歳からの資産運用は値動きの影響を最大限に抑える為に、長期的な分散投資で安定した運用を心がけるのが良いでしょう。しかし定年後は老後の生活資金以外にも介護、相続、家のリフォームや子供の結婚などの資金ニーズが発生し、貯金を切り崩すだけでは60歳から余裕のある生活は望めません。例えば、以下「ニッセイ日経225インデックスファンド」という投資信託であれば、ファンドを購入するだけで以下のような複数の株式に投資のプロが分散して投資を行ってくれ、その後の運用もお任せすることが出来ます。続けて、50代で始める資産運用で老後資金を作るには、毎年どれくらいの金額を積み立てて行けば良いかを見ていきます。今回は、減責基金係数（げんさいききんけいすう）という計算式を用います。ヘッジファンドの平均リターンは10～20％程と、3～5％程のリターンで落ち着きがちな投資信託と比べると比較的まとまったリターンを期待できる点で、資産運用である程度のリターンを期待したい方は50歳からヘッジファンドで資産運用を始めてみても良いでしょう。厚生年金加入歴：38年。平成15年3月までの平均標準報酬月額41万円、平成15年4月以降の平均標準月額は60万円。妻、国民年金加入。しかし、資産を日本株式、債券、海外株式と複数の投資先に分散して投資することで、1つの投資先で相場の動きの影響を受け損失が出ても、他の投資先で利益を出せれば、損失分をカバーすることが出来ます。投資信託での運用を始める際は、iDeCo（イデコ） やつみたてNISA（ニーサ） などの非課税制度も活用したいところ。投資の非課税制度については以下記事にまとめましたので、気になるかたはどうぞ。次に収入ですが、資産運用をしなければ主に年金のみになります。ここで、例をあげて見てみます。そのようなことからも、老後の資金は50代の今から少しずつ準備しておけると良いですね。減責基金係数とは、一定の複利運用（投資で得た利益を再投資し、元本を増やしながら運用）をしながら何年後にいくら得るには、毎年いくらずつ積み立てればよいかを見る場合に使う数字です。そこでここに、50代から資産運用を始めるあなたにおすすめの金融商品を紹介します。さらに平均余命まで生きるとすると、13万円×12カ月×20年＝3,120万円を50代～退職までに補わなければなりません。では、実際50代でもできる資産運用で、どのように上記の例のような年利2％の複利運用を行うかについて見ていきましょう。具体的な運用方法を見ていく前に、50代からの資産運用で気を付けたい2つのポイントについて説明しておきます。まず、50代で退職まで時間のある会社員の場合は、短期売買で利益を狙うよりも、無理せず長期的運用を行い安定的に資産運用を行いたい所。50代は余裕ある老後に向けて資金を増やせる最後の時期と言えます。自分に合った無理のない資産運用を心掛け、着実に資産を増やしていきましょう。この数字を使えば、将来の目標額を貯めるためには、毎年のいくらずつ投資していけばよいかを知ることができます。日本の財政状況を考えると医療費負担が増え、公的年金が減らされると予想され、この長生きリスクは最も大きな問題になるでしょう。